温暖化防止地球システムホーム、 温暖化防止CCS目次、 CCSニュース


CO2貯留-CCS関係情報源
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2012/10/17 オックスフォード大の気候変動研究ネットワークの新ウェブサイト http://www.climate.ox.ac.uk/



2011/9/14 天 然CO2湧出の研究からCO2地中貯留(CCS)のリスクは低いことが わかる。 http://arstechnica.com/science/news/2011/09/natural-co2-seeps-suggest-carbon -storage-is-low-risk.ars イタリアのガス湧出地 http://googas.ov.ingv.it/

2011/8/20 CO2回収・貯留(CCS)により安全にCO2排出削減す るための新トレーニングコースを英国エネルギー研究所が開設する。 http://www.energyinst.org/media-relations/media-centre/146

2011/8/16 CO2回収・地中貯留(CCS)認証オンラインコースを開設 (アメリカ石油地質協会AAPG)http: //www.aapg.org/education/online/details.cfm?ID=223

2011/7/11 CO2回 収・貯留(CCS)技術開発のためヨーロッパ3研究所が新研究連合Tri4CCS Alliance結成:ノルウェーのSINTEF、オランダのTNO、フランスのIFPENの3研究所を合わせると、CCS分野で450人の研究者が働 き、年約6千万ユーロの研究費を活用している。http://www.utilityweek.co.uk/news/news_story.asp? id=195637&title=European+institutes+form+new+CCS+alliance

2011/7/6 CO2地中貯留(CCS)安全性検証のためのフィールド実験を 米国ルイジアナ州、カンサス州、アパラチアの地下石炭層の3地域で実施し、データを米国CO2貯留(CCS)データベース・地理情 報システム (NATCARB)で公開する(米エネルギー省)http: //www.fossil.energy.gov/news/techlines/2011/11032-DOE_Selects_CCS_Field_Projects.html

2011/6/29 世界のCO2回収・貯留(CCS)プロジェクトを一覧できる ウェブ・サイトNATCARB(米エネルギー省)が大改装された。http: //www.fossil.energy.gov/news/techlines/2011/11029-Redesigned_NATCARB_Website_Launche.html
CO2貯留(CCS)データベース/地理情報 システムNational Carbon Sequestration Database and Geographic Information System (NATCARB) http://www.netl.doe.gov/technologies/carbon_seq/natcarb/index.html

2011/6/26 CO2地 中貯留(CCS)安全管理プログラム (UIC)の全容をウェブ公開(米環境保護庁)CO2< /sub>地中貯留(CCS)井は叉蚓体地下注入井として安全管理ガイダンスが示された。http: //water.epa.gov/type/groundwater/uic/class6/gsinformation.cfm

2011/3/28 大 学でのCO2回収・貯留(CCS)教育は、MITやプリンストン大やロンドン大インペリアル校が 有名だが、他にも多数になった。http://www.bellona.org/news/news_2011/CCS_programmes

2011/1/20 カ リフォルニアの未来にCO2回収・貯留(CCS)が必要、California’s Carbon Capture and Storage Review Panelレポート。http://climatechange.ca.gov/carbon_capture_review_panel/ http://caccscoalition.org/

2011/1/20 CO2貯留(CCS)とは何か?米エネルギー省国立エネルギー研究所(NETL)の解説・案 内。http://netl.doe.gov/technologies/carbon_seq/FAQs/carbon-seq.html

2010/10/16 誘発地震ウェブサイト開設、米国エネルギー省ローレンス・バークレイ国立研究所。地熱開発、CO2地 中貯留(CCS)、石油・天然ガス開発で、流体地下圧入により発生する誘発地震の重要性が高まる。2010年2月スタンフォード大学で実施した誘発地震 ワークショップ資料・成果・勧告もダウンロードできる。http: //esd.lbl.gov/research/projects/induced_seismicity/

2010/9/18 ヨーロッパCO2回収・貯留(CCS)プロジェクト・ネットワーク:2020年までにCCS商 用化を実現するために実証プロジェクト間で知識を共有する。http://www.ccsnetwork.eu/

2010/4/3 米 国省際CO2回収・貯留(CCS)タスクフォースのホームページ開設 http://www.whitehouse.gov/administration/eop/ceq/initiatives/ccs

2010/10/5 CO2地中貯留(CCS)に適した地層11種、米エネルギー省マニュアル"Geologic Storage Formation Classifications: Understanding Its Importance and Impact on CCS Opportunities in the United States"公表。http://www.fossil.energy.gov/news/techlines/2010/10050- Geologic_Storage_Manual_Issued.html
米国クリ−ンコール技術研究プロジェクトマップ http://www.americaspower.org/The-Facts/Clean-Coal-Technology

世界では 国連気候変動に関する政府間パネル(Intergovernmental Panel on Climate Change、IPCC)は、アル・ゴア米国前副大統領とともに2007年ノーベル平和賞を受賞しましたが、http://www.ipcc.ch/
2005年9月に公開されたCO2回収・貯留 (CCS)IPCC特別報告書により、油・ガス層と塩水帯水層へのCO2地中貯留は実施可能(フィージブ ル)であると評価しました。
http://arch.rivm.nl/env/int/ipcc/pages_media/SRCCS-final/IPCCSpecialReportonCarbondioxideCaptureandStorage.htm

また、排出量報告のためのIPCCガイドライン2006年改訂版にCO2地中貯留が加えられました。
2006 IPCC Guidelines for National Greenhouse Gas Inventories
Volume 2 Energy 5 Carbon Dioxide Transport, Injection and Geological Storage
http://www.ipcc-nggip.iges.or.jp/public/2006gl/vol2.htm

IPCC第四次評価報告書(AR4)はIPCCのホームページからダウンロー ドできます。
 2007年1月 第1作業部会報告書(温暖化動向予測) http://www.ipcc.ch/ipccreports/ar4-wg1.htm
2007年4月 第2作業部会報告書(温暖化影響予測) http://www.ipcc.ch/ipccreports/ar4-wg2.htm
2007年5月  第3作業部会報告書(温暖化緩和策) http://www.ipcc.ch/ipccreports/ar4-wg3.htm
2007年11月 統合報告書要旨 http://www.ipcc.ch/pdf/assessment-report/ar4/syr/ar4_syr_spm.pdf
IPCCやCDM理事会関係の情報は、地球産業文化研究所のホームページhttp://www.gispri.or.jp/menu.htmllから得ら れます。第3作業部会報告書の政策決定者向け要約の和訳もダウンロードできます。
http://www.gispri.or.jp/kankyo/ipcc/ipccreport.html

海洋汚染防止のためのロンドン条約1996年議定書およびオスパール条約でCO2海底下貯留(CCS)は承認されています。両条約において、CO2海 底下貯留(CCS)のガイドライン作りが進められています。ロンドン議定書に於ける海底下貯留の安全評価・管理の枠組みはhttp: //www.imo.org/includes/blastData.asp/doc_id=8176/CO2%20SEQUESTRATION%20RAMF%202006.doc に示されています。オスパール条約は北東大西洋の海洋環境保護のための条約であるので、日本への直接の影響はないが、昨年のロンドン条約に続き、オスパー ル条約でもCO2海底下貯留が承認された意義は大きい。
http://www.ospar.org/eng/html/press_statement_2007.htm

以上のように国際的には油・ガス層と塩水帯水層へのCO2地 中貯留は温室効果ガス排出削減技術としてオーソライズされました。今、CDMとしての承認やガイドライン作りや各国国内法の整備が急がれています。

IPCCと共にノーベル平和賞を受賞したアル・ゴア前米国副大統領の書籍と映画「不都合な真 実」(2006)は話題を呼んでいますが、
http://www.futsugou.jp/
英国の「スターン・レビュー」(2006)も温暖化の経済的被害が膨大である ことを指摘し、大きな衝撃を世界に与えました。
http://www.hm-treasury.gov.uk/independent_reviews/stern_review_economics_climate_change/sternreview_index.cfm
さらに、米国マサチューセッツ工科大(MIT)の学際研究報告「石炭の未来The Future of Coal」(2007)は、石炭は低コストのエネルギー源として頼みの綱であり、利用は増え続けるので、CO2回収・貯留(CCS)が重要であることを指摘し、米国政財界に強い影響を与えています。http: //web.mit.edu/coal/

温室効果ガス管理技術国際会議(International Conference on Greenhouse Gas Control Technology 略称GHGT)が温暖化防止技術のオリンピックと言える存在で、 1992年にオランダのアムステルダムで第1回会議が開催され(最初の頃は、二酸化炭素除去国際会議ICCDRと言う名前でした)、その後隔年で開催さ れ、日本でも2回開催しました。各回のGHGTのプロシーディングスを見ると、CCSの発展傾向がよく判ります。第1回会議ではCO2地中貯留に関する発表は私の論文を含めてたった3件でした。第2回では1セッションになり、2006年の第8回では 全発表454件の約半分がCO2貯留関係で、CO2回収等も 加えれば、CCS関連全体では400件近くに達しています。CCSに関わろうとする方はGHGTプロシーディングスに目を通すことをお薦めします。


GHGTを共同主催するIEA Greenhouse Gas R&D Programme(IEAGHG)http://www.ieagreen.org.uk/のニュース誌
Greenhouse Issuesは、世界の動向を要領よく知ることができる必読情報源で す。既刊分を含めてIEAGHGのホームページから無料でダウンロードできますhttp: //www.ieagreen.org.uk/ghissues.html。さらに、世界のCCS 研究開発プロジェクトのデータベースが見られますhttp://www.co2captureandstorage.info/。ここから 世界各地で行われているCCS研究開発プロジェクトや実証実験・CO2地下注入プロジェクトを知る事ができ ます。大規模CO2排出源のデータベースや地下貯留のリスク・シナリオのデータベースも用意されています。 さらに、米国の対話型炭素固定アトラスにもリンクしています。http: //www.natcarb.org/

2007年から新国際学術誌「INTERNATIONAL JOURNAL OF GREENHOUSE GAS CONTROL」がElsevier社より発刊されました。京都大学の薛 自求先生が編集委員です。 http://www.elsevier.com/wps/find/journaldescription.cws_home/709061/description#description

2008年12月22日 世界の80件以上のCO2回収・貯留(CCS)プロジェクトのリストが 公表された。American Coalition for Clean Coal Electricity (ACCCE):www.cleancoalusa.org

世界石炭協会(WCI)は、石炭利用の効率化とCCS技術開発によりゼロエ ミッション化を指向しています。http: //www.worldcoal.org/assets_cm/files/PDF/coal_meeting_the_climate_challenge.pdf 日本語のCO2地中貯留の解説も出しています。http: //www.worldcoal.org/pages/content/index.asp?PageID=476

炭素固定リーダーシップフォーラム(CSLF)は米国の提唱で作られ、日本を 含む21カ国とECが参加する国際協力組織です。ホームページから各国のCCS関係プロジェクトの概要を知ることができます。また、「CSLF集会所」(PuMP:CSLF Public Meeting Place)を ホームページに開設しました。  http://www.cslforum.org/cslfpump/forums/list.page
CO2回収・貯留(CCS)に関心を持つ人は誰でも参加できます。登録しなくても読むことはできますが、登 録すれば意見を出したり、質問をすることもできます。

クリーン開発と気候に関するアジア太平洋パートナーシップ(APP) http://www.asiapacificpartnership.org/ では、8つのタスクフォースの内、「よりクリーンな化石エネルギー」タスクフォースでCCSの開発を行っています。
http://www.asiapacificpartnership.org/FossilEnergyTF.htm

アジア太平洋経済協力(APEC:Asia-Pacific Economic Cooperation)のエネルギー作業部会(EWG) http://www.ewg.apec.org/ で、CCS学習パッケージが作られるとともにhttp://www.delphi.ca/apec/、APEC地域のCO2貯 留能力の調査が行われています。
CO2 Storage Prospectivity of Selected Sedimentary Basins in the Region of China and South East Asia
http://www.ewg.apec.org/index.cfm?event=object.showContent&objectID=F0505973-65BF-4956-BBB3E85155C85BC9
Carbon Dioxide Capture & Geological Sequestration Potential of the APEC Region - Phase II
http://www.ewg.apec.org/assets/documents/apecinternet/Publications%5FGeosequestration20050511140423%2Epdf

中国では、英国政府と共同で二酸化炭素回収貯留(CCS)によるゼロエミッション 石炭火力発電UK-China Near Zero Emissions Coal (NZEC)プロジェクトを開始した。http://www.nzec.info/ 

EUの気候変動関係対応は、 http://ec.europa.eu/environment/climat/home_en.htm
EUのCCSウェブサイトは、 http://ec.europa.eu/environment/climat/ccs/index_en.htm
EUのCCS関係の多数の活動を進めています。 http://ec.europa.eu/environment/climat/ccs/docs_en.htm
特に、ヨーロッパではCCS付きゼロエミッション発電の共同開発を行っていま す。
The European Technology Platform on Zero Emission Fossil Fuel Power Plants (ETP ZEP) http://www.zero-emissionplatform.eu/website/
ヨーロッパの水素開発計画HYPOGENでは、4サイトを選んでCCSの調査をしています。 http://www.dynamis-hypogen.com/

英国では、 DTIのエネルギー部門があります。 http://www.dti.gov.uk/energy/sources/sustainable/carbon-abatement-tech/c02capture/page19316.html
Rio TintoとBPがCCS専門の新合弁会社を作って、オーストラリアのパース近郊で石炭から水素を作って発電する計画を発表しています。 http://www.hydrogenenergy.com/

ドイツでは、CO2SINKプロ ジェクトが、ベルリン西郊ケチンでCO2塩水帯水層貯留を行うための掘削進行状況を公開しています。 http://www.icdp-online.de/sites/co2sink/public/news.html
RWEはCCS付きIGCC石炭火力発電プラントを計画しています。 http://www.rwe.com/generator.aspx/konzern/fue/strom/co2-freies-kraftwerk/language=en/id=268960/co2-page.html
Vattenfall社は、CCS付き酸素燃焼方式でゼロエミッション石炭発電を実現しようとしています。 http://www.vattenfall.com/www/co2_en/co2_en/index.jsp?WT.ac=content

オーストラリアでは、 CO2貯留について、 The Cooperative Research Centre for Greenhouse Gas Technologies (CO2CRC)が開発の中心になっています。 http://www.co2crc.com.au/
石炭火力発電については、COAL21 http://www.coal21.com.au/
クリーンな石炭利用The Cooperative Research Centre for Coal in Sustainable Development (CCSD) http://www.ccsd.biz/whatsnew.cfm
石炭ガス化についてはCSIRO Energy Technology http://www.csiro.au/science/CoalGasificationOverview.html

カナダでは、アルバータ 研究協会(ARC)がCO2の地中貯留の研究を行い、 http://www.arc.ab.ca/index.aspx/OwnerTemplateID/40
中国のCO2炭層固定ー炭層メタン生産実験に協力し。 http://www.arc.ab.ca/index.aspx/ARC/1141
また微生物によるCO2還元メタン再生の研究開発を行っています。 http://www.arc.ab.ca/Index.aspx/ARC/1143
アルバータ地質調査所もCO2地中貯留関係の調査研究を行っています。 http://www.ags.gov.ab.ca/activities/CO2/CO2_main.shtml


米国では、炭素回収・ 固定(CCS)年会議がエネルギー省の主催で毎年開催されています。初期の頃は国内会議と称していましたが、2007年には23カ国から 700人以上参加する大規模な会議になっています。論文のレベルはGHGTより高いくらいです。http: //www.carbonsq.com/index.htm
その他、GSAやAGUやAAPGなどの学会でもCCS関係のセッションが盛んに開催されています。

米国エネルギー省(DOE)の炭素固定サイトはエネルギー省関係の研究開発の情報が得られます。
http://www.fossil.energy.gov/programs/sequestration/index.html
米国の炭素固定研究開発プロジェクトのデータベースが見られます。
http://www.fossil.energy.gov/fred/feprograms.jsp?prog=Carbon+Sequestration
米国環境庁(EPA)の炭素固定サイトは、
http://www.epa.gov/climatechange/emissions/co2_geosequest.html
ですが、特に地下注入管理プログラム(UIC)http://www.epa.gov/safewater/uic/index.html でのCO2地下注入の取り扱いが課題になっています。実証実験の段階では、5級実験井として扱われていますが、実用段階での取 り扱いはまだ研究中です。

米国エネルギー省の国立エネルギー技術研究所(NETL)も旧石炭・石油関係の研 究所を統合して作られ、エネルギー関係の温暖化防止技術の研究センターになっています。その炭素固定ウェブサイトは、様々な情報の入り口になります。
http://www.netl.doe.gov/technologies/carbon_seq/index.html
炭素固定ニュースレターは米国の動きを知るために便利で、下記サイトからダウン ロードできます。
http://www.netl.doe.gov/technologies/carbon_seq/refshelf/subscribe.html
下記サイトにも関係記事が出ています。
http://www.netl.doe.gov/newsroom/netlog.html
「図書棚」には、ロードマップやポートフォリオなども見られ、エネルギー省関係の炭素固定研究開発活動のほぼ全貌を知ることができます。 http://www.netl.doe.gov/technologies/carbon_seq/refshelf/refshelf.html

米国のCCS関係研究開発は多数ありますが、日本にもっとも有名なのは、フューチャージェン (FutureGen)計画でしょう。石炭から水素製造と発電を同時に行い、そのプロセスから排出されるCO2を 地中貯留することによりゼロエミッション化する技術を開発します。オーストラリアや中国や日本も加わった国際的なプロジェクトになっていますが、実験サイ トはテキサス州とイリノイ州で選定中です。
http://www.fossil.energy.gov/programs/powersystems/futuregen/index.html http://www.futuregenalliance.org/
CO2地中貯留ーCCSの実現に向けて作られた産官学協力の組織が、地域炭素固定パートナーシップです。全米で7パートナーシップあり,米国のCCS開発の主力です。カナダも一部の州が 参加しています。 http://www.netl.doe.gov/technologies/carbon_seq/partnerships/partnerships.html
これまでの地域炭素固定パートナーシップの成果のうちでも目立つのが北米炭素固定アトラスで、 北米だけで3兆5千億トンのCO2固定能力を識別しました。
http://www.netl.doe.gov/technologies/carbon_seq/refshelf/atlas/index.html
対話型炭素固定アトラスも開発されています。http: //www.natcarb.org/

米国マサチューセッツ工科大は石炭の役割について学際研究を行い、石炭が将来も重要で、CCSが必須であることを報告し、米国政財界に大きな影響を与えて います。研究報告The Future of Coalはhttp://web.mit.edu/coal/ からダウンロードできます。

米国電力研究所EPRI Journalの2007年春号はCCS特集です。 http://my.epri.com/portal/server.pt?

世界の発電所及び電力会社のCO2排出量のオンラインデータベースをCarbon Monitoring for Action (CARMA)が提供しています。(http://carma.org/)

2010/9/13 米国ミシガン州CO2地中貯留(CCS)情報サイト(MichCarb)、http://wsh060.westhills.wmich.edu/MichCarb/


日本では
、 財団法人 地球環境産業技術研究機構(RITE)http://www.rite.or.jp/ は、 地球温暖化対策技術開発を目的に設立された経済産業省系の研究所です。二酸化炭素地中貯留データ ベースがオープンしました。http://cgsdb.rite.jp/ 長岡での二酸化炭素地中貯留実証実験などの成果報告書をダウンロードできますhttp: //www.rite.or.jp/Japanese/navigate/seikahoukoku.htmlが、NEDOの補助に依る研究の成果は次の NEDOのホームページからダウンロードできます。

独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)http://www.nedo.go.jp/ は様々な技術開発を行っていますが、その成果は成果報告書データベースhttp://www.tech.nedo.go.jp/index.htmからダ ウンロードできます。CCS関係の研究成果も多く有ります。海外情報誌「NEDO海外レポート」にもCCS関係の記事やニュースがしばしば載ります。 NEDO海外レポート1020号ー地球温暖化特集ー2000年4月9日刊に世界のCO2回収・貯留 (CCS)への取り組みが紹介されています。 http://www.nedo.go.jp/kankobutsu/report/1020/index.html

独立行政法人 産業技術総合研究所(産総研)http://www.aist.go.jp/ は旧工業技術院に所属していた研究所を統合した巨大な研究所ですが、CCSに関係する研究http: //unit.aist.go.jp/georesenv/kobetu-gijyutu.htmlもいろいろ行っています。

「夕張プロジェクト」つまりCO2炭層固定技術開 発プロジェクトは(株)環境総合テクノスhttp://www.kanso.co.jp/kankyo_j/k_kenkyu/co2_0.html を中心に、石炭エネルギーセンター(JCOAL)http://www.jcoal.or.jp/ が夕張での現場試験を担当して実施していましたが、2000年3月にプロジェクトは残念ながら終了しました。

CCS専門の学会はまだ有りません。別項の<CO2固定研究会>は学会ではありませんが、情報交換を主な目的にしています。資源・素材学会 (MMIJ)http://www.mmij.or.jp/は春秋の大会にCCS関係のセッションや発表があります。資源・素材学会環境工学部門委員会はCCS関係の活動を強化中です。また、エネルギー・資源学会http://www.jser.gr.jp/、化学工学会http://www.scej.org/、石油技 術協会http://www.japt.org/、物理探査学会http://www.segj.org/でもCCS関係の発表が行われて います。

日本地球惑星科学連合(JGSU)http://www.jpgu.org/は毎年幕張メッセ国 際会議場(千葉市)で開催する連合大会http://www.jpgu.org/meeting/index.htmの中で、CCSに関す るセッションを実施します。


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