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巨大油田を絶滅危惧種に指定しましょう(ピークオイルの話)



図1.ピークオイルの概念図


20世紀は石油バブルの世紀でしたが、21世紀は石油バブル崩壊の世紀になるでしょう。それを50年以上前に予言していたのが、米国の石油メジャーで活躍していた天才地質学者ハバート(M.King.Hubbert)のピークオイル説です。ハバートは,石油開発の前線の経験を基に近代石油地質学・構造地質学を築いた偉人ですが、ピークオイル説は発表の時から現在に至るまで、激しい非難と弾圧を受けてきました。ピークオイル説は、「オオカミ少年」そのものでした。石油危機が来ると見直され,賞賛を受けましたが、石油価格上昇が治まるとまた非難の的になりました。それでも、ハバートの予言通り米国の石油生産は1970年頃をピークに減衰し、さらに北海油田もピークを過ぎましたが、現在は世界の石油生産のピークが何時来るのかが議論の的になっています。

 ピークオイル・モデルは、資源が有限である事が根本にありますが、見逃されている要素が人間の性(サガ)です。たとえば、良質で低コストの巨大油田が発見されたとしましょう。安価な石油が提供され、生活は向上し、社会は発展し、その結果石油の消費はますます拡大します。つまりバブルが起きるのです。そして、油田の半分も開発されると、生産は頭打ち(ピーク)になり、低下に向かえば石油価格は上昇し、バブル崩壊になります。ピークが近づいてから慌てて探査をし、たとえ同等の巨大油田をまた見つけたとしても、ピークが来るのをいくらか先延ばしする効果しか期待できません。消費レベルが拡大しているため、前に開発した油田よりずっと大きな超巨大油田を見つけなければ、バブル崩壊を食い止められなくなっているのです。

 米国の油田に代わって20世紀の石油バブルの原動力になった中東の超巨大油田もピークに達した可能性がありますが、中東以上の超々巨大油田の発見はもう望めないでしょう。巨大油田は地球からの人類への奇跡の贈り物です(別項で説明するように、水より軽い油やガスは地下では浮かび上がり、地表に湧出して、逃げてしまいます。巨大油田が形成され、何百万年も保持されてきたのは、奇跡と言うべきでしょう)。ブッシュ大統領は温暖化防止は経済に害になるからできないと言っていました(最近はブッシュ政権も温暖化防止に力を入れていますが、経済優先は変わりないようです)が、巨大油田があったので、今の米国のような石油浪費型の経済が成り立ち、温暖化を加速したのです。さらにこのまま超巨大油田に頼っていれば、石油バブルの崩壊は免れないでしょう。

米国の金融破綻が世界大恐慌に発展したため(昔の世界大恐慌とは違うから、大恐慌ではないと言う人も居ますが、これが大恐慌でなければ、何が大恐慌でしょうか?)、石油需要も低下し、石油価格も2008年7月に147ドルの最高値に達した後、半年で4分の1以下の価格に急落しています。ピークオイルは去ったのでしょうか?それは違います。巨大油田は、きわめて低コストで石油生産が可能ですが、石油価格が下がれば条件の悪い油田は採算が合わず、新しい油田の探査もおろそかになり、もともと高コストの再生可能エネルギーには大打撃になります。つまり、エネルギー資源を富士山に例えれば(図2)、頂点付近にある巨大油田だけに生産が集中し、底辺にある深海や極地などの油田やメタンハイドレートなどの低品位のエネルギー資源やバイオ燃料・風力・太陽エネルギーなどは、市場経済に任せておけばエネルギー価格低下の打撃をまともに受けて開発が止まってしまいます。そして、経済が回復すると、再びエネルギー価格は急騰し、巨大油田の資源は浪費され、石油のピークは大幅に近づくことになります。ピークオイルの危険は大きくなるのです。

2009年2月15日 石油生産のピークが近くなった、2015年には下降?Total社による(フィナンシャル・タイムス)


そこで緊急提案です。巨大油田は地球が人類に与えた奇跡の宝物ですから、絶滅危惧種に指定して、保護しましょう。つまり、巨大油田の生産量を減らして資源を保護し、油田を延命すると共に、不足分は新エネルギーや再生可能エネルギーの開発で補うのです。石油価格が低落している時がむしろチャンスです。国際政治上きわめて難しいとは思いますが、世界が協力すれば、決して不可能なことではないと思いますが、如何でしょうか?

バブル崩壊をくい止められるのは、技術しかないと私は思います。良質の油田は有限ですが、質の低い資源は大量にあります(図2)。石炭やオイルサンドは、膨大な資源量があるだけでなく、 既知の資源量の10倍から100倍もの深部石炭/含炭素資源が潜在する可能性があります。しかし、石炭やオイルサンドは、温室効果ガスを大量に発生するという問題があります。米国だけでなく中国・インド・カナダなどで温暖化ガス排出が爆発的に増加しそうです。人類の破滅への道になりかねません。国の些細な利害などに捕われず、国際協力により、早急に採取技術と共に地球温暖化防止技術の画期的革新を実現する必要があります。

炭素税も世界均一にすれば、公平なので経済に悪影響はなく、石油の浪費を防ぎ、代替エネルギー開発を促進する効果もあります。
先進国が率先して産業革命以後の累積排出量に応じた出資金を拠出して基金を設け、世界均一炭素税を運営資金にして、世界的に技術革新を推進し、化石燃料利用のCCSによるゼロエミッション化を支援すれば、途上国の経済成長を助け、新しい産業が生まれます。基金は、児童への食料支援や教育支援や医療支援にも使えます。原子力発電やバイオ燃料に比べても、 CCSの方がリスクは小さいでしょう。 CCSはエネルギー再生にも貢献できます。 超臨界CO2注入による深部石炭非燃焼地下ガス化地下微生物CO2還元メタン再生(地中炭素リサイクル)が地球を破滅から救う道になると期待しています。

図2.化石エネルギー資源のポテンシャルの富士山(ピラミッド)モデル


CC地球システム(株)は、地球温暖化防止のため様々な研究開発をしていますが、緊急提案として、国際協力による世界的なCO2地中貯留インフラ整備(CO2排出源集積地と地中貯留サイトを結ぶCO2幹線パイプラインなど)と安定なCO2微細泡地下注入技術の実用化を呼びかけています。究極的には、生命が誕生した頃に近い原始還元環境を利用してCO2を固定し、メタンを再生する地中炭素リサイクルにより持続的なエネルギー資源再生と地球温暖化防止の両立を目指しています。


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